Weber Shandwick - 会社概要 - ニュースリリース（一覧）

2012/2/3: ニュースリリース：消費者10人に7人が、嫌いな企業から製品を買わない～製品と企業ブランドとの関連性、とりわけ中国市場で強い傾向　ウェーバー・シャンドウィック調査結果～
2011/11/22: ニュースリリース：ウェーバー・シャンドウィック、ロシアの2020年世界博覧会招致委員会からグローバル・パブリック・リレーションズ・エージェンシーの指名を受ける
2011/11/22: ニュースリリース：ウェーバー・シャンドウィック、ロシアの2020年世界博覧会招致委員会からグローバル・パブリック・リレーションズ・エージェンシーの指名を受ける
2011/11/22: ニュースリリース：ウェーバー・シャンドウィック、ロシアの2020年世界博覧会招致委員会からグローバル・パブリック・リレーションズ・エージェンシーの指名を受ける
2011/10/26: ニュースリリース：～企業のソーシャルメディア利用に関する実態調査から～グローバル企業の 87％がソーシャルメディア戦略を持つものの・・・・先進事例から読み解く、企業のソーシャル・ブランド化を促進する 9つの提言
2011/10/13: ニュースリリース： New Study Finds Global Executives Struggling to Find Sweet Spot with Social Media (※英文リリースです)
2011/5/12: ニュースリリース：東日本大震災後の“日本の今の声”を英語で世界に届けるウェブサイト「Real Voices, Real Japan」を開設
2010/10/29: ニュースリリース：グローバル企業のコミュニケーション実態調査「CCOの3割がソーシャル・メディア対策が不十分と回答」
2010/9/27: 英語版ホームページがオープンしました。

ニュースリリース（一覧）

消費者10人に7人が、嫌いな企業から製品を買わない
～製品と企業ブランドとの関連性、とりわけ中国市場で強い傾向
ウェーバー・シャンドウィック調査結果～

2012年2月3日
製品ブランドを支える企業への評価が、消費者の購入意思に重要な影響をおよぼすことが、ウェーバー・シャンドウィックが実施した4か国（米国、英国、中国、ブラジル）調査によって明らかになりました。企業への評価が低い場合、約7割の人々はその企業の製品の購入を避けると回答しました。企業側の見方も同様で、実際「強い企業ブランドが、強い製品ブランドと同様に重要」と考える企業幹部は4か国平均で87％（中国市場では96％）でした。

ウェーバー・シャンドウィック、ロシアの2020年世界博覧会招致委員会からグローバル・パブリック・リレーションズ・エージェンシーの指名を受ける

2011年11月22日
ロシアの2020年世界博覧会招致委員会「エカテリンブルク2020」は、このほど、グローバル・パブリック・リレーションズ（PR）キャンペーンのサポートにウェーバー・シャンドウィックを指名しました。

～企業のソーシャルメディア利用に関する実態調査から～
グローバル企業の87％がソーシャルメディア戦略を持つものの・・・・
先進事例から読み解く、企業のソーシャル・ブランド化を促進する9つの提言

2011年10月26日
ソーシャルメディアを活用した企業ブランドのソーシャル化は極めて重要な課題となっています。ウェーバー・シャンドウィック（本社:米国・ニューヨーク）とフォーブス・インサイツ社は、企業ブランド構築におけるソーシャルメディアの活用について、欧米、アジアなど世界6地域50カ国で売上高上位企業のシニア・エグゼクティブ1,897名を対象に2011年3-4月に調査を実施しました。本調査の結果、企業ブランドのブランド・ソーシャビリティ（ソーシャルメディアを活用したブランド構築）を促進する、9つの提言を発表しました。
本調査では、全回答者の87％がソーシャルメディアを組み込んだブランド戦略を持っていることがわかりました。さらに企業ブランドの価値を高める上で、ソーシャルメディアの貢献度は現在の52％から3年後には65％まで高まるだろうと予測しています。しかし、全回答者の84％が、自社のソーシャル・ブランドレベルは世界トップクラスの水準に達していないと回答しています。

New Study Finds Global Executives Struggling to Find Sweet Spot with Social Media
- Weber Shandwick and Forbes Insight Survey Cites Social Media as a Driver of Brand Reputation; Much Work to be Done to Attain World Class Standard -

Oct 13, 2011
- APAC Execs Struggle Most to Quantify Social Media Results; Biggest Barrier to Using Social Media More Extensively -
(※英文リリースです)

ウェーバー･シャンドウィック、東日本大震災後の"日本の今の声"を英語で世界に届けるウェブサイト「Real Voices, Real Japan」を開設
NPO、メディア、マーケティング会社、翻訳会社の協力と各国在日商工会議所の賛同のもと、世界へのコミュニケーションにより日本の復興を支援～

2011年5月12日
ウェーバー･シャンドウィック・ワールドワイド株式会社（本社：東京都港区）は本日、東日本大震災後の被災地の復興ならびに日本の事業活動の促進を支援するために、協力パートナーの支援を得て、"日本の今の声"を英語で世界に向けて発信するウェブサイト「Real Voices, Real Japan」（URL: www.realvoicesrealjapan.com ）を開設しました。

グローバル企業のコミュニケーション実態調査
CCOの3割がソーシャル・メディア対策が不十分と回答

2010年10月29日
ウェーバー･シャンドウィックとエグゼクティブ・サーチをグローバルに展開しているスペンサースチュアート(本社：米国シカゴ)は共同調査を行い、その調査結果で、CCOが自身の役割を果たすための資質や企業のコミュニケーション部門の課題として、ソーシャル・メディアへの対応が重要であると認識していることが分かりました。

米アドバタイジング・エイジ誌が選ぶ「この10年を代表するエージェンシー」にウェーバー・シャンドウィックがランクイン

2009年12月15日
ウェーバー・シャンドウィックは、アメリカの広告・メディア専門誌であるアドバタイジング・エイジ誌が14日に発表した「この10年を代表するエージェンシー」ランキングに挙げられました。

2009年「旅行・観光分野の国別ブランド評価ランキング」発表
日本は総合評価で7位
カテゴリー別では、16分野でトップ10入り。内6分野で1位獲得

2009年11月6日
総合評価1位は、これまで3年連続首位を維持してきたオーストラリアを押さえ、アメリカが初めて獲得。2位は、昨年に引き続きカナダ、オーストラリアは3位。

ウェーバー・シャンドウィックがPRWeek誌による
グローバルエージェンシーの総合評価で最高点を獲得

2009年9月11日
世界を代表するPR会社であるウェーバー・シャンドウィックは、イギリスのPR専門誌「PRWeek」が今年実施したグローバルエージェンシーの総合評価で最高点を獲得し、金賞を受賞しました。

役員人事について

2009年7月17日
ウェーバー・シャンドウィック･ワールドワイド株式会社（本社：東京都港区）では、2009年8月1日付けで現代表取締役社長の西谷武夫（にしたにたけお）が代表取締役会長に就任し、後任の代表取締役社長に久保明彦（くぼあきひこ）が就任する役員人事を決定しました。

企業のレピュテーション管理の実用書、
「企業の名声　―トップ主導の名声管理・回復十二か条」
一灯舎から発刊

2009年5月20日
レスリー・ゲインズ＝ロスが2008年に著わした　"Corporate Reputation: 12 Steps to Safeguarding and Recovering Reputation"の日本語版が、このほど一灯舎から「企業の評判　　―トップ主導の名声管理・回復十二か条」として発刊されました。

2008 年「旅行･観光分野の国別ブランド評価ランキング」発表
日本は総合評価で9 位。カテゴリー別では、16 分野でトップ10 入り
総合評価1 位は、3 年連続でオーストラリアが獲得

2008年11月10日
30 あるカテゴリー別評価で日本は11 のカテゴリーでトップ5、5 つのカテゴリーでトップ10 にランクイン

アジア太平洋地域のCEO交代率は世界でもっとも高い16.4％
日本企業のCEO交代率は半減

2007年11月29日
2007年第1～3四半期における「フォーチュン　グローバル　500」企業のCEO交代率の調査結果を発表

2007年「旅行･観光分野の国別ブランド評価ランキング」発表
1位：オーストラリア　2位：アメリカ　3位：イギリス

2007年11月13日
世界2,600人以上の海外旅行者を対象としたインターネット調査、世界の観光･旅行市場統計、海外旅行の専門家の意見に基づいて、旅行･観光分野における各国のブランド力の評価を発表

2016年オリンピック、パラリンピック大会
東京招致のための国際広報活動を受託

2007年10月3日
東京オリンピック招致委員会から、2016年第31回オリンピック競技大会およびパラリンピック大会の東京開催招致にかかわる国際広報活動を受託

ネットユーザーの半数近くが自分の意見や評価を他者に発信する"アドボケーツ"

2007年6月28日
日本を含む世界9カ国の男女約600人を対象に、他者に対して主体的に情報発信や意見表明をする行動に関するインターネット調査「New Wave of Advocacy^TM」を実施

アジア太平洋地域のCEOは、他の地域に比べて短命
グローバル企業上位500社を対象に調査

2007年6月4日
世界の有力企業のうち、アジア太平洋地域のCEOは、北米や欧州のCEOと比較して在職期間が短いとの調査結果を発表